株式会社環境研究センター

環境調査

土壌・地下水汚染の浄化対策

浄化対策の実施

  これまでに実施された土壌・地下水汚染の調査により得られた情報から浄化対策を実施します。土壌および地下水の汚染状況を最も効率的に実施するための、浄化対策工法が選択されますが、浄化対策工事の実施だけではなく、その後の効果の確認を主要な目的とするモニタリングまで含めて土壌・地下水汚染対策と位置づけられます。モニタリングにより浄化対策の効果が確認されれば終了となります。
汚染された土壌の浄化は現在多くの浄化工法があります。しかし各工法にはそれぞれ長所短所があります。汚染の状況により適切な工法を選択することが重要です。

各種浄化工法の特性比較

掘削除去長所
  • 対象物質の種類にかかわらず適用できる。
  • 汚染土壌が完全に除去されるため、浄化の確実性が高い。
  • 短期間に浄化が終了する。
短所
  • 汚染土の搬出先の確保が必要となり、処分費が高額となる。
  • 汚染エリアに建屋がある場合、実施が困難となる。
石灰処理によ
る原位置浄化
長所
  • 土壌中の汚染物質が完全に除去され、確実性が高い。
  • 汚染土の搬出の必要が無く、処理費用が比較的安価である。
  • 短期間に浄化が完了する。
  • 汚染物質が高濃度であっても処理が可能になる。
短所
  • 処理に伴う仮設設備が必要なため、広い工事区域が必要である。
  • 汚染エリアに建屋がある場合、実施が困難となる。
薬剤注入によ
る化学的処理
長所
  • 比較的短時間に浄化が可能である。
  • 汚染エリアに建屋があっても施工が可能である。
短所
  • 薬剤の影響範囲が限定されるため、汚染範囲が広範囲の場合には効率的ではない。
  • 現実的には高濃度の汚染には適用しにくい。
  • 注入薬剤の周辺環境への拡散防止に配慮が必要である。
微生物活性を
利用した処理
長所
  • 注入薬剤の安全性が高いため、周辺環境への影響が軽微。
  • 安価である。
  • 汚染エリアに建屋があっても施工が可能である。
短所
  • 現実的には高濃度の汚染には適用しにくい。
  • 適用できる条件が限定される。
  • 浄化の確実性がやや低い。

(例) 石灰処理による原位置浄化

石灰混合によるVOC汚染土壌の浄化は、周辺への汚染物質拡散防止に配慮し大型テント内で実施されます。テント内に放出された汚染物質は活性炭吸着装置によって処理されます。

研究報告・技術開発

  (株)環境研究センターでは(株)東京ソイルリサーチと共同で、土壌汚染対策に関する研究及び技術開発を行い、報告及び特許出願などを行っています。

土壌汚染研究集会講演要旨(PDFファイル) Get Adobe Reader
重金属汚染土の火山灰土による不溶化特性  ―評価手法の検討―
平成17年
土壌汚染研究集会講演要旨(PDFファイル)
特許出願番号 2004−150839「重金属等の簡易溶出試験方法
平成16年5月20日出願

 

業務実績

  • 空調機工場跡地土壌汚染浄化工事に伴う対策計画立案及び現場安全指導(大阪府内)
  • クリーニング工場跡地土壌汚染浄化工事に伴う品質管理・現場分析(福岡県内)
  • ガソリンスタンド跡地土壌汚染浄化工事に伴う現場安全指導(大分県内)
  • 印刷工場跡地における土壌汚染状況調査(東京都内)
  • 電子部品工場跡地における土壌汚染状況調査(茨城県内)
  • 機械工場(稼動中)における土壌汚染状況調査(茨城県内)
  • 筑南クリーンセンター周辺地域ダイオキシン類土壌汚染状況調査(茨城県内)
  • ガソリンスタンド(稼動中)における土壌汚染状況調査(茨城県内)
  • ガソリンスタンド(稼動中)における土壌汚染状況調査(埼玉県内)
  • ガソリンスタンド(閉鎖)における土壌汚染状況調査(埼玉県内)
  • ガソリンスタンド(稼動中)における土壌汚染状況調査(東京都内)
  • 住宅予定地における土壌汚染状況調査(茨城県内)
  • 住宅予定地における土壌汚染状況調査(茨城県内)
  • 住宅予定地における土壌汚染状況調査(茨城県内)
  • マンション建設予定地における土壌汚染状況調査(茨城県内)
  • 電子部品工場(稼動中)における土壌汚染状況調査(茨城県内)
  • 電子部品工場(稼動中)における土壌汚染詳細調査(茨城県内)
  • 重金属類土壌汚染浄化工事に伴うトリータビリティー試験
  • VOC土壌汚染浄化工事に伴うトリータビリティー試験
  • 油類土壌汚染浄化工事に伴うトリータビリティー試験
  • 水田における砒素汚染土壌の不溶化実験

2005年9月現在

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お問い合わせ先

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所在地:〒305-0857 茨城県つくば市羽成3-1
電話:029-839-5511
FAX:029-839-5527
メールによるお問い合わせ
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